就労支援を受ける前に障害雇用を目指したけど、主治医に反対された話
うつ病とアスペルガー症候群の診断を受けた私が、生活保護を受けることになった経緯についてお話しします。
今回はその一部始終を振り返ります。
目次
先輩社員のパワハラが原因で働く意欲を失った
私は営業職として正社員で働いていました。借金の返済を目標に必死でしたが、先輩社員からの半年間にわたるパワハラが原因で、次第に働く意欲を失っていきました。
パワハラと借金のダブルパンチで精神的に限界を迎えていました。
総務部に相談したところ、産業医面談が設定され、パワハラと借金返済のストレスについて相談することになりました。
産業医からは心療内科を受診するように言われ、会社近くの心療内科に通い始めました。
うつ病とアスペルガー症候群の診断を受け、退職へ
心療内科で診察を受けた結果、うつ病とアスペルガー症候群と診断されました
。総務部に診断書を提出し、休職が決まりました。
しかし、働く意欲は戻らず、数ヶ月後に退職することになりました。
無職、無収入の状態になり、将来への不安が募りました。
傷病手当金は1年半にわたって支給されましたが、その後は生活が行き詰まり、ハローワークに駆け込みました。
ハローワークから障害雇用を提案されたが、主治医に同意されなかった
障がい者雇用と一般雇用の違い
障がい者雇用も一般雇用も、採用試験を受けて採用されるのは同じです。
ただし、障がい者雇用の場合は採用の段階で障がい特性を伝えることで、入職後はその特性への配慮をしてもらいやすくなります。
通院や休憩などへの融通も効きやすく、働きやすい環境が多いようです。
障害者手帳を持っていても一般求人で仕事に就くケースはありますが、定着率をみると、障がい者枠での雇用のほうが、一般求人での雇用よりも1年後の定着率が高い傾向にあります。
ハローワークでは障害雇用の窓口を案内され、障害者手帳と医師の同意書が必要だと言われました。
そこで、心療内科の主治医に相談し、障害者手帳の申請書と同意書を持参しました。
しかし、主治医は障害者手帳の申請書は受け入れてくれたものの、障害雇用の同意書を書くことを拒否しました。
働かないと借金返済も生活もできないと懇願しましたが、
「働くことで容体が悪化するから、同意はできない」と言われてしまいました。
弁護士に相談し、生活保護を受ける決断
ハローワークで障害雇用が無理だと伝えたところ、仕事を紹介できないと言われてしまいました。
途方に暮れた私は、知り合いの勧めで弁護士に相談することにしました。
弁護士からは、親戚を頼るか、市役所で生活保護を申請するようにアドバイスを受けました。
市役所の生活保護窓口では、「持ち家を出て単身で賃貸に引っ越しし、世帯分離すれば生活保護を申請できる」と教えられました。
親戚の助けで、賃貸アパートを見つけることができました。
生活保護の定期訪問がストレスだった
生活保護の申請が通り、支給が決まりましたが、月に1〜2回のケースワーカーの定期訪問がありました。
生活状況の確認や指導を受けることが日常的になり、それが精神的に重荷となりました。
「監視されている」という感覚が常にあり、気が休まりませんでした。
ケースワーカーから就労支援を提案されたが、主治医は断るよう指示
ケースワーカーから債務整理と就労支援を勧められ、弁護士に相談した結果、自己破産の手続きが始まりました。
同時に、就労支援の話も持ちかけられましたが、心療内科の主治医からは「断ってください」と言われました。
「就労支援を受けることで、容体が悪化する」とのことでした。
就労支援を断る旨を伝えると、ケースワーカーも納得し、それ以上の働きかけはなくなりました。
障害者の就労支援対策の状況
１ 障害者に対する就労支援
障害者総合支援法における就労系障害福祉サービスには、就労移行支援、就労継続支援Ａ型、就労継続支援Ｂ型、就労定着支援の4種類のサービスがあります。
・就労移行支援
就労を希望する障害者であって、一般企業に雇用されることが可能と見込まれる者に対して、一定期間就労に必要な知識及び能力の向上のために必要な訓練を行います。
・就労継続支援Ａ型
一般企業に雇用されることが困難であって、雇用契約に基づく就労が可能である者に対して、雇用契約の締結等による就労の機会の提供及び生産活動の機会の提供を行います。
・就労継続支援Ｂ型
一般企業に雇用されることが困難であって、雇用契約に基づく就労が困難である者に対して、就労の機会の提供及び生産活動の機会の提供を行います。
・就労定着支援
就労移行支援等を利用して、一般企業に新たに雇用された障害者に対し、雇用に伴う生じる日常生活又は社会生活を営む上での各般の問題に関する相談、指導及び助言等の必要な支援を行います。
引用元：障害者の就労支援対策の状況
障害年金の申請と生活保護の終了
その後、自己破産が完了し、持ち家は競売にかけられましたが、母親の引っ越し先は親戚の助けで無事に見つかりました。
自己破産の手続きが終わった後、ケースワーカーから障害年金の申請を勧められました。
障害年金が支給されることになり、生活保護は打ち切られました。
母親との同居再開で再び始まる苦悩
障害年金の支給が決まった後、ケースワーカーから母親のアパートに引っ越し、同居するように言われました。
母親との同居生活が再開しましたが、再び母親からの過干渉や依存に悩まされる日々が始まりました。
精神的な負担が増し、生活が苦しく感じられるようになりました。
まとめ
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今回の経験を通して感じたのは、働きたい気持ちがあっても、精神的な問題でそれが叶わないというジレンマです。
障害雇用や就労支援の道があるものの、医師からの反対があるために進むことができませんでした。
これからも、自分に合った生き方を模索しながら前に進んでいきたいと思います。
