就労支援と障害年金：ケースワーカーとの板ばさみで感じたストレスと葛藤
生活保護を受けていた時、私が最も悩まされたのは、ケースワーカーと心療内科の主治医との間での板ばさみでした。
今回は、その体験を振り返り、感じた葛藤やストレス、そして自分なりの解決策について書きたいと思います。
目次
ケースワーカーと主治医の見解の違いに悩まされた日々
生活保護を受けていた頃、ケースワーカーの定期訪問で必ず出てくるのが「就労支援」の話でした。
しかし、そのことを心療内科の主治医に相談すると、「あなたはまだ働ける状態ではない。働けば病状が悪化するだけだから、断りなさい」と言われました。
さらに、主治医は「ケースワーカーから連絡が来ても、こちらで就労を止める」とまで言ってくれました。
しかし、ケースワーカーに就労できない旨を伝えると、すぐに障害年金の申請書が渡され、申請することになりました。
障害年金の申請とその後
心療内科の医師に診断書を書いてもらい、障害年金の申請を行いました。
数ヶ月後、障害年金の支給が決定し、ケースワーカーに報告すると、「今後は母親のアパートに引っ越し、障害年金で生活を続けてください」と言われました。
その後、私は2年間住んでいたアパートを引き払って、母親のアパートへ引っ越しました。
生活保護は打ち切りになり、これで生活は安定するかと思いきや、やり方があまりにも強引で、心が折れそうになりました。
ケースワーカーの強引な対応に疑問を感じた瞬間
ケースワーカーが就労を勧める一方で、医師からは絶対に働くべきではないと言われる――この矛盾が非常にストレスでした。
さらに、就労支援の話をする前に、私の主治医と話し合いをして、同意が得られた場合のみ就労支援を提案してほしいという気持ちが強まりました。
ケースワーカーと主治医の意見の食い違いが、私をさらに追い詰めました。
生活保護受給者等就労自立促進事業について
厚生労働省では、生活保護受給者や児童扶養手当受給者、生活困窮者などの就労による自立を支援するため、労働局・ハローワークと地方公共団体が協定を締結し、ワンストップ型の就労支援体制を全国的に整備しています（生活保護受給者等就労自立促進事業）。
具体的には、地方公共団体の庁舎内にハローワークの常設窓口を設置するほか、福祉事務所や自立相談支援機関へ巡回相談を行うなど、地方公共団体とハローワークが一体となって就労に向けて支援しています。
支援を希望される方は、ハローワークや地方公共団体の窓口にご相談ください。
板ばさみ状態に感じたストレス
就労支援を巡って、ケースワーカーと主治医の意見が対立している状況で、私は精神的に非常に疲弊していました。
ケースワーカーは私の精神状態に寄り添うことなく、事務的に物事を進めていくばかり。これがさらに私を落ち込ませる要因となっていました。
朝目が覚めた瞬間から疲れているという、まさに「働くことが怖い」状態でした。
働くことがトラウマになってしまった
就労に対する恐怖は、過去に受けたパワハラ体験に根ざしています。
正社員として働いていた頃、毎回パワハラを受け、それが原因でうつ病やアスペルガー症候群を発症しました。
この経験がトラウマとなり、働くこと自体に恐怖を感じるようになってしまいました。
働きたい気持ちはあるものの、その一歩を踏み出すことができない自分がいます。
生活保護と障害年金生活、どちらが良かったのか？
生活保護を受けている間は、経済的な不安は一切ありませんでした。
医療費や税金も免除され、アパートの家賃も支給されていました。
しかし、その代償としてケースワーカーの定期訪問があり、アポイントなしで突然訪問されることが大きなストレスになっていました。
ケースワーカーに監視される生活は、自由が奪われたような感覚でした。
現在は、生活保護が打ち切られ、経済的な不安は増しましたが、ケースワーカーからの監視がなくなったことで精神的なストレスは減りました。
結論：うつ病を安心して治療できる環境が必要
現在は障害年金で生活していますが、経済的な不安は常にあります。
うつ病やアスペルガー症候群を持つ人が、安心して治療に専念できる環境がもっと整うべきだと強く感じています。
お金の不安なく、安心して治療できる場所で、心身の回復に集中したい――それが今の私の願いです。
まとめ
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生活保護と障害年金という制度は、どちらも経済的な支援をしてくれますが、それぞれにストレスがあります。
特に精神疾患を抱えている場合は、経済的なサポートだけでなく、精神的な寄り添いが必要だと感じました。
今後も、自分のペースで回復に向けて努力しながら、働くことへのトラウマを克服していきたいと思います。
うつ病を治療するために、もっと安心できる環境づくりが求められていると感じます。
