1500万円の住宅ローンとカードローンが支払えなくなり滞納した体験談
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生活の中で予期せぬ事態に直面し、借金の返済が不可能になることは、誰にでも起こり得ることです。
このブログでは、その苦しい体験を通じて学んだことや、その後の生活保護の申請、自己破産に至るまでの道のりを詳細に綴っています。
同じような境遇にある方々にとって、少しでも参考になれば幸いです。
目次
傷病手当金でしばらく借金返済をしていたが、1年半で支給終了
正社員として営業をしていた私は、上司や先輩社員からパワハラを受ける日々が続いていました。
耐え切れなくなり、会社の総務部に相談したところ、産業医との面談が行われました。
その際に、パワハラを受けていること、そして働く意欲が失われていることを正直に伝えました。
産業医からは、心療内科の受診を勧められました。
そこで診断を受けた結果、うつ病と診断され、会社には診断書を提出し、しばらく休職することになりました。
その間、傷病手当金が支給され、何とか住宅ローンやカードローンの返済を続けていました。
しかし、数ヶ月経っても働く意欲が回復せず、最終的には退職することを決断。退職後も傷病手当金は支給されていましたが、1年半後にその支給も終了しました。
これにより、収入の道が完全に断たれました。
借金返済ができず、住宅ローンやカードローンを滞納し始める
傷病手当金の支給が終了してから、住宅ローンやカードローンの返済が次第にできなくなりました。
しばらくは返済を続けていましたが、ついに滞納するようになり、銀行やカード会社からは督促状が届くようになりました。
私の持ち家であるマンションの管理費や積立金、駐車場代も支払えなくなり、マンションの管理会社からも督促状が届くようになりました。
家計が苦しい状況下で、督促状を受け取るたびにプレッシャーが増していきました。
督促の電話におびえる毎日
滞納が続くと、知らない番号から電話がかかってくることが増えました。
1日10回以上も鳴ることがあり、催促の電話が絶えませんでした。
ポストには毎日たくさんの督促状や請求書が届き、心が次第に追い詰められていきました。
住宅ローンを借り入れている銀行からも、「あと1ヶ月以内に支払いがない場合、全額を一括で返済してもらいます」という内容の通知が届くようになり、文面の内容がどんどん厳しくなっていきました。
生活保護申請に向けて、世帯分離と賃貸への引っ越しを決意
収入がなく、借金返済も滞る中、知り合いに相談すると弁護士に相談することを勧められました。
数名の弁護士と面談を繰り返し、最終的に法テラスの弁護士に相談することになりました。
弁護士からは、
「親戚に借金の肩代わりを頼んでみてください。また、生活を維持するために市役所の生活保護の窓口に相談しましょう。」
というアドバイスを受けました。
その後、親戚の叔母さんに相談しましたが、すでに財産分与をしているため、「余分なお金はない」と言われました。最終的には、市役所に行き、生活保護の申請を試みることにしました。
生活保護の窓口で相談したところ、世帯分離をし、持ち家を離れ一人暮らしをすれば、生活保護を受けることができると教えられました。
生活保護の決定とその後の借金整理
親戚の叔母さんに再度相談すると、不動産屋さんに一緒に行ってくれ、生活保護前提で賃貸物件を見つけてくれる家主を紹介してくれました。
叔母さんは連帯保証人になってくれ、初期費用も全額負担してくれたおかげで、無事に賃貸に引っ越すことができました。
その後、生活保護を申請し、無事に生活保護の受給が決定しました。
弁護士からは、
「銀行やカード会社からの督促が来ても、生活保護になったため、支払いができないと伝えてください。」
とアドバイスを受け、気持ちが少し楽になりました。
住宅ローンの銀行からの淡々とした対応
生活保護が決定した後、住宅ローンを借り入れている銀行からの電話がありました。
電話に出て、現状を説明し、「うつ病になり、失業し、生活保護を受けています」と伝えたところ、銀行側からは、
「債務整理をする必要がありそうですね」
と言われ、それ以降、銀行からの連絡はなくなりました。
その後、数ヶ月が経ち、弁護士を通じて債務整理を進め、最終的に自己破産を申請することになりました。
借金の返済を滞納をして督促状が届いた場合でも、次のような方法で止めることができます。
弁護士に債務整理を依頼する
債権者に返済方法を相談する
時効の援用をする
裁判所から通知が届いている場合は異議申し立てをする
早い時期に弁護士に債務整理を依頼して債権者に「受任通知」を送付してもらうと、すぐに督促状は止まるため、原則としてその他の対処法を行う必要はないといえます。
まとめ
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もう一度、人生を取り戻すために
借金の返済が滞ることは誰にとっても大きなストレスです。
しかし、適切なアドバイスを受け、行政や弁護士の支援を活用することで、新たな道が開けることを実感しました。
私の体験が、同じような状況にある方々に少しでも参考になれば幸いです。
まずは、信頼できる専門家に相談することが最初の一歩です。